毎年この時期になると住民税のコストパフォーマンスの悪さに辟易する。
私のスペック、都内在住会社員、女性、副業もあり、30代、DINKS。
日常的に受けてる（と実感している）行政サービスはゴミ捨てくらい。たまに図書館に行くくらい。
それなのに毎月○万円もの住民税を居住区に何も言わずに問答無用で律儀に納めなくてはいけない。払わないと延滞料金すら課せられる。もうロイヤルカスタマーも良いところなのに、我が居住区は何にもしてくれない。赤紙のような住民税の請求書を送り付けてくるのみだ。その手紙も、もう少し申し訳無さそうにして欲しいし、クレジットカードみたいに収めた住民税の額によってポイントをためてプレゼントと交換とかにしたら良いと思うし、せめてお米券とか一緒に同封してほしい。
東京23区（もちろん他の都会の自治体も）は、私達のような、行政サービスを受けないけれど、何も言わずに金だけ払う単身者や共働き世代をもっと囲い込んで優遇したら良いと思う。
例えば「支払った住民税の額に応じてお米券をくれる、Amazon商品券をくれる」、なんなら「区が運営する良い感じのコワーキングスペースとか作って、住民税ポイントに応じて年間○回無料で利用できる」
とか。
この「在住する若者向けの新しい公共のコミュニティスペースをつくることで、○○区の新しい文化を形成し、次世代の○○時代に対応する○○を実現する（うんたらかんたら）...」とかいう施策、なんかできそう。
就職で上京する若者は、こういう若者向け行政サービスがある自治体に引っ越したくなるんじゃないかな。
今日、@tabattaさんのTwitterでみた、江東区のこんな施策やるんだったら、こういうのやってくれよと思う、そしたら引っ越すから。
こんなクソみてえな施策で税金の無駄遣いしてんじゃねえよ！！ああ、もう100mくらいズレて運河の向こうなら中央区だかあっちに税金納めたいわ！ pic.twitter.com/7Gp9yJPbNd
— 田端 信太郎 (@tabbata) June 14, 2015だからせめてものふるさと納税。
ふるさと納税制度で、日本の自治体に寄付した金額はほぼ控除されるらしい（所得に応じて控除される金額は上限がある）。さらにふるさと納税のお礼として、その自治体の名産品、例えば牛肉やら米やら、なんならパソコンなんかもをもらえる。年間○十万も払ってもなにもくれない○○区より、1万払えば牛肉くれる地方自治体にお金を払いたいよ、人間の当然の心理である。
そんなわけで、さっきふるさと納税のサイトで、名産品のお買い物感覚で、縁もゆかりもない山形県や鳥取県に勢いでクレジットカードで寄付をした。トマトジュースや山形牛をもらう算段だ。
ふるさと納税して金銭的に損することは無い、そして、お礼として地方の名産品がもらえるから絶対に得だと教えてもらった。
ちゃんと働き、きちんと税を納めることは国民として誇りをもつべし行為だとは思っているけれど、住民税の請求書はついかっとなって破り捨てたい気分にだってなるよね...、ちゃんと払うけど。
